2025年10月20日(月)のニュース

2025年10月20日(月) 18:36
障スポ・競技紹介「車いすバスケットボール」
25日に開幕する、わたSHIGA輝く障スポ。今回は実施競技のひとつ、車いすバスケットボールを紹介します。
障スポの車いすバスケットボールは、身体障害のある選手が5人でチームを組みます。
ルールは、一般のバスケットボールとほとんど変わりませんが、ダブルドリブルはありません。スリリングな展開から「コート上の格闘技」とも呼ばれています。
多賀町に住む小島慎弥選手は、20代の頃、仕事中の事故がきっかけで下半身不随になり、その後、車いすバスケットボールと出会いました。
小島選手「チームの当時の先輩から車いすバスケに誘ってもらったのがきっかけ。1つの目標に向かってできるのが魅力。普段こうして活動できているのも、家族や周りの人たちが応援してくれているので、障スポで活躍しているところを見せたい」
車いすバスケットボール競技は、25日から大津市で開催されます。
障スポの車いすバスケットボールは、身体障害のある選手が5人でチームを組みます。
ルールは、一般のバスケットボールとほとんど変わりませんが、ダブルドリブルはありません。スリリングな展開から「コート上の格闘技」とも呼ばれています。
多賀町に住む小島慎弥選手は、20代の頃、仕事中の事故がきっかけで下半身不随になり、その後、車いすバスケットボールと出会いました。
小島選手「チームの当時の先輩から車いすバスケに誘ってもらったのがきっかけ。1つの目標に向かってできるのが魅力。普段こうして活動できているのも、家族や周りの人たちが応援してくれているので、障スポで活躍しているところを見せたい」
車いすバスケットボール競技は、25日から大津市で開催されます。

2025年10月20日(月) 18:27
JAしが女性協議会など「食のつどい」で料理家が実演
JAしが女性協議会などが20日、近江八幡市で「食のつどい」を開き、調理の実演では、料理家が日々のご飯をおいしくするコツなどを参加者に伝授しました。
つどいには約320人が参加し、料理家の今井亮さんが講演と調理のデモンストレーションを行いました。
今井さんは「炒め物は炒めるのではなく、焼く」「合わせ調味料は温めてから手早く合わせる」などと、いつものご飯をよりおいしくするコツを伝えながら、県産の米や茶葉を使った料理などを作り、「日々の献立を豊かにしてほしい」と話しました。
来場者はメモを取りながら、熱心に聞き入っていました。
JAしが女性協議会・上田和子会長は「自分たちの地域で育ったものを自分たちが食べて、健康になって、生産者を守り、自分たちの食卓を守るという思い。食を通じて家族の笑顔が見えたり、家族の健康が見えたり、食卓の向こうに家族のストーリーができるように、日々皆さんとそういったことに気づく日であってほしいと思う」と話していました。
つどいには約320人が参加し、料理家の今井亮さんが講演と調理のデモンストレーションを行いました。
今井さんは「炒め物は炒めるのではなく、焼く」「合わせ調味料は温めてから手早く合わせる」などと、いつものご飯をよりおいしくするコツを伝えながら、県産の米や茶葉を使った料理などを作り、「日々の献立を豊かにしてほしい」と話しました。
来場者はメモを取りながら、熱心に聞き入っていました。
JAしが女性協議会・上田和子会長は「自分たちの地域で育ったものを自分たちが食べて、健康になって、生産者を守り、自分たちの食卓を守るという思い。食を通じて家族の笑顔が見えたり、家族の健康が見えたり、食卓の向こうに家族のストーリーができるように、日々皆さんとそういったことに気づく日であってほしいと思う」と話していました。

2025年10月20日(月) 18:16
滋賀県税制審議会が知事に答申「交通税 理解を得る努力必要」
地域交通の維持などのために滋賀県が導入を検討している、いわゆる交通税について議論してきた県税制審議会は、導入する場合は県民の理解を得る努力が必要などとする審議会の意見をまとめ、20日、三日月知事に答申しました。答申は、県税制審議会の諸富徹会長から三日月知事に手渡されました。
県は、持続可能な地域交通ネットワークを実現するための安定的な財源としての新たな税の在り方について、今年6月に審議会に諮問していました。
答申では、新たな税の在り方について引き続き県民参加の対話を重ね、合意形成を図ることが求められるとした上で、今後の検討における7項目の留意点を示しています。
この中では、利便性が高い地域交通のもたらす利益を県民に分かりやすく提示する必要性を指摘し、新たな税を導入する場合の使途については、地域の実情を踏まえた地域交通の充実のための施策に充てることが望ましいなどとしています。
県では、20日の答申を踏まえた上で、11月に開かれる税制審議会に新たに諮問し、目指す地域交通ネットワークづくりに向けた施策や、新たな税の導入などについて、引き続き検討を進めていくことにしています。
県は、持続可能な地域交通ネットワークを実現するための安定的な財源としての新たな税の在り方について、今年6月に審議会に諮問していました。
答申では、新たな税の在り方について引き続き県民参加の対話を重ね、合意形成を図ることが求められるとした上で、今後の検討における7項目の留意点を示しています。
この中では、利便性が高い地域交通のもたらす利益を県民に分かりやすく提示する必要性を指摘し、新たな税を導入する場合の使途については、地域の実情を踏まえた地域交通の充実のための施策に充てることが望ましいなどとしています。
県では、20日の答申を踏まえた上で、11月に開かれる税制審議会に新たに諮問し、目指す地域交通ネットワークづくりに向けた施策や、新たな税の導入などについて、引き続き検討を進めていくことにしています。