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いよいよ開幕が迫った「わたＳＨＩＧＡ輝く国スポ・障スポ」。各競技に出場する滋賀県選手らの結団壮行式が２７日、大津市のびわ湖大津プリンスホテルで行われました。
結団壮行式には、国スポの３７競技４６種目、障スポの１４競技に出場する選手や監督らが参加しました。

滋賀県スポーツ協会の河本英典 会長から「日頃の練習の効果と大勢の県民の皆さんの熱い応援と気持ちを受け止めてしっかり頑張っていただきたい、良い成績をあげていただきたい。」と応援の言葉が贈られました。
壮行式では、国スポと障スポの両競技が紹介され、出場する選手らから決意の言葉が述べられました。また、三日月知事からは国スポと障スポのそれぞれの団旗が団長と旗手に手渡されました。

そして選手を代表して、国スポは柔道の大井彩蓮選手、障スポはバスケットボールの宮崎翔伍選手が「日ごろ応援して下さる皆さまへの感謝の気持ちを胸に滋賀の代表としての自信と誇りを持ち、最後まで諦めずベストを尽くし、一人一人輝いて、競技することを誓います。」と選手宣誓をしました。

国スポは２８日に、障スポは１０月２５日に開会します。

物流技術を使って、子どもたちに生き物を守ることを考えてもらおうという催しが日野町で開かれました。
この催しは、日野町に物流機器を製造する工場をもち地域の環境保全にも取り組むダイフクが、子どもたちに身近な生き物や自然との共生などを考えてもらおうと開いたものです。
催しには、日野町の桜谷学童保育所に通う３年生から６年生までの３７人の児童が参加しました。

子ども達への課題は、ダイフクの機械や技術を使って生き物を守る事です。子ども達は自然が壊れた状態を表現したシチュエーションマップを使って問題点を洗い出すとともに、マップの中にいる動植物を救う方法を考えます。

この他、ろ過システムで水をきれいにし、魚たちの住みよい環境をつくることやドローンを使ってごみを取り除くことなどの意見が出されました。
参加した子どもたちは「虫とかを捕まえても自分が（観察）終わったら自然に返してあげる」「ポイ捨てをした人がいたら注意をしたい」と、学んだ事を振り返ってそれぞれの感想を話していました。
ダイフクでは、こうした催しを広げていくとともに今後は、学校の教材として取り上げてもらえるよう検討していきたいとしています。

滋賀県湖南市の伝統野菜「下田なす」の収穫・料理体験会が２８日、湖南市内で開かれました。
下田なすは、湖南市の伝統野菜で、こぶりで皮が薄く、実がやわらかくて甘いのが特徴です。

収穫と料理の体験会には、約１０人の親子が参加しました。
収穫体験は湖南市内の畑で行われ、参加者は、つやのある下田なすをハサミなどを使って丁寧に収穫しました。

続いて行われた採れたての下田なすを使った料理教室では、まず生のままで、みずみずしいナスを一口。
参加した子どもからは「すっごい甘い。おいしい」と好評でした。

子どもたちは、ヘタを切り落としたり丁寧に切り込みを入れたりして、ナスと味噌などを合わせたタレを塗った香ばしい焼きおにぎりや、オリーブオイルをもみこんでフライパンで焼いたナスのステーキづくりに挑戦しました。

防災に対する意識を高めてもらおうと２８日、草津市の笠縫東小学校で市の危機管理課の職員による防災講座が開かれ、６年生の児童約１１０人が参加しました。

笠縫東小学校の体育館は、地震などの大規模災害時に、被災者の受け入れと一定期間の仮住まいをする施設・広域避難所に市から指定されています。
児童らは段ボールベットに実際に寝てみたり、被災時にマンホールとつなげて使用する仮設トイレを体験したりしました。

また、校内にある防災備蓄倉庫を見学し、担当者から備蓄している発電機などの機材や非常食の説明を受けました。

参加した男子児童は「地震が起きた時にここに物があるということを覚えておいて、いざという時はそれを最大限活用できるようにしたい」と話していました。
なお担当者によりますと、倉庫の非常食の備蓄は１日分だということで、講座でも「万が一の事態に備えて、食糧などは日ごろから自分達で備蓄することが大切」と児童に呼びかけられました。

去年、滋賀県内で起きた船舶事故の半数以上が、８月・９月に発生しています。長浜市では、２８日朝に船舶事故を想定した警察などの合同訓練が行われました。
訓練は長浜港付近で行われ、警察署や湖北水上安全協会、それに滋賀びわ湖漁業協同組合などから約４０人が参加しました。

訓練はまず「港の岸壁から車両が転落した」という想定で行われ、車両から脱出した３人をロープ付きスローバッグと呼ばれる道具を使って救助しました。

また、「長浜港からＳＵＰで出かけた家族３人が帰宅しない」との通報を想定した訓練では、漁協の漁船に警察官が乗って、遭難者を捜索する訓練が長浜署が実施する訓練では初めて行われました。
長浜警察署の松村直紀 地域課長は「警備艇が各警察署に配置されているわけではないので、即座に民間の漁協等などの船が出て警察官と一緒に捜索してくれるのが、かなり有意義。二次災害も防げる。」と話していました。
警察によりますと、ＳＵＰなどを含む県内の今年の船舶事故は、７月時点で去年の同じ時期より６件多い２７件発生し１人が亡くなっているということです。

警察では、船舶事故を防ぐため、酒気帯び操船の禁止や、ライフジャケットの着用などを呼び掛けています。